総合探偵社一緒に解決方法を考えてみませんか？
大切なものを守るお手伝いを
させてください。
探偵事務所や興信所は警察と違い、民事トラブルの解決を調査目的としています。
探偵の仕事は事実を明らかにすることです。また、事実がある「証拠」を掴むことで、問題解決を試みます。
下記は代表的な調査項目です。こちらにないお悩みもご相談に乗らせて頂きます。お気軽にご相談ください。
夫婦・カップルの浮気問題でお悩みの方が協議、離婚裁判・離婚調停で有利に交渉をできるようにするため、 当探偵社では浮気調査専門のスタッフが確実な証拠収集を行い、お客様の満足の行く調査を長年行なっております。
尾行や張り込み調査により、様子を撮影、録音をしてご報告いたします。不貞の証拠は「調査報告書」と「DVD・USB」などの記録媒体でお渡しいたします。
パートナーの行動、仕草がおかしいなと感じたらご相談ください。早めに行動することで、ご相談者様が望まぬ離婚を回避する事や復縁が可能になる場合もあります。
不倫・浮気をされているか分からないが心配な時には、怪しい日をピンポイントで調べることやGPSなどで簡易調査を行なうことも可能です。
不安定な生活を送らないために、浮気調査を検討することも大切です。
結婚調査とは、主に婚約前、結婚前に婚約者の身辺を調査することです。これらの調査は、婚約者、または婚約者のご両親から依頼されるケースも多いです。
結婚調査を依頼される方が、特に注意されるのが、婚約者の交友関係や異性関係、離婚歴、借金に関する調査です。
婚約前に確認した婚約者のプロフィールに嘘は無いか調査しています。
また昨今では、婚活パーティーに加えてSNS上で知り合うなど出会いも多様化しています。さらに、年代が上がるにつれて交際から結婚に至る期間も短い傾向にあります。
結婚後に、ある事実が発覚して離婚に至るケースがあります。結婚前に改めて調査することで、離婚を未然に防ぐことに繋がります。
結婚後に心配のない生活を送るために、調査を検討されることをお勧めいたします。
素行とは「ふだんの生活状態や平素のおこない」の事を指し、ある特定の人物の「素行」を調査することで、その問題点をつかむこと事を「素行調査」と言います。
調査方法は基本的に尾行や張り込みをして、対象者の日々の行動を監視・確認します。
過去のご依頼の一例では「パートナーが単身赴任しており、休日の行動を知りたい」や「パートナーの仕事終わりから帰宅するまでの不明な時間を知りたい」、「パチンコ屋・競馬場などギャンブル場への出入りを確認したい」などです。
また、パートナーから突然、離婚を切り出された際に、調査を依頼されることがあります。もし、ご相談者様が離婚を望んでなく、「離婚を回避したい」「夫婦関係を修復したい」と考えている際に、配偶者の不貞行為が確認されれば、離婚の請求に応じる必要がなくなります。
昨今、インターネットの普及によって、盗聴器・盗撮器の購入が容易になり、年間販売台数は40万個以上と言われています。それに伴い被害は増加傾向にありますが、発見されているのは一部と考えられます。
被害に遭われた方の大半は「まさか、自分が狙われるなんて」と呆然とされます。
「最近、他人との会話の中で話した覚えがない事を知っている人がいる」や、「電話をしている時におかしなノイズが入るようになった」、「自宅の部屋で勝手に物が動いている」などの場合、盗聴器や盗撮カメラの存在を疑ってみるのもひとつです。
何も見つからなければ、それが一番良い結果であって不安な日々から解放されることに繋がります。「あれ？」と感じたら、まずは調査してみることをお勧めします。
発見した後についても、調査員が問題解決までフォローいたします。
警察へのストーカー事案の相談件数は、平成29年において年間23,079件です。近年では、インターネット上でのストーカー行為も急増しており、相談は増加傾向にあります。
しかしながら、警視庁の「刑法・特別法の適応」や「ストーカー規制法違反」による検挙率は平成29年が11.3％に留まっており、問題解決の難しさを物語っています。
現状では、加害者である相手が不明であったり、被害の証拠が不十分である場合には、警察は警告することができません。また弁護士も同様です。
当探偵社では、「相手の特定」と「被害の証拠収集」をすることで問題解決を図ります。
ストーカーは一度行為に及ぶと、徐々に嫌がらせをエスカレートする傾向にあります。
大変危険ですので、早い段階での相談をご検討ください。
ご近所トラブルや全く犯人に心当たりのない嫌がらせ・いたずらなどの被害を受けた場合、警察に相談しようと思う方が大半であると思います。
しかし、被害届が受理されても、警察には捜査などの義務は生じず、簡単には動いてもらえません。嫌がらせ問題は警察には解決が難しく、なかなか積極的に捜査してくれない案件です。理由は、犯人の特定と証拠が不十分な為です。
現実的に、嫌がらせを辞めさせるためには、刑事告訴や民事裁判などで慰謝料・損害賠償請求などを視野に入れる必要があります。
そのため、「犯人特定」と「被害の証拠収集」することで、問題解決に繋げます。
ご相談者様に状況をお伺いした上で、犯行が行われる瞬間の撮影と、犯人の特定の最善な方法をご提案いたします。
